数値で測ることの恐怖

あけましておめでとうございます。
年始早々に暗くてすいませんが（年末に書いたんです）
データドリブンな世界における注意に続きがあるんです。続きというのは後からでてくるものですが、後ろにあるわけではなくて前にありました。なんだかもう、過去のゲームをもう一回やっているんじゃないかという気分になってきました。

Alexis C. Madrigalが、データドリブンな世界に潜む欺瞞を語るときに、自分の健康を計るうえで向き合う―がそれはうそっぱちであるもの―体重計について触れていましたが、最近手にした原克の著書「身体補完計画　すべてはサイボーグになる」はその源流となるところを紐解いているように感じます。

振り返ってみるとこの『計る』という行為の裏側には、アメリカ建国から自らの国力を高めるためという目的があった。クリーンで健康なアメリカ国民というのを広めるうえで、優性な血統が汚されることなきよう最新の科学を応用して測定する。そこに標準体型が数値として表され、見本となるような像(ノームとノーマ）まで作られていった。

ところで計るという行為と優性思想を考えたときに、私が思い出すのはベルギーの植民地であったルワンダで起きたジェノサイドである。学生のころ文化人類学の権威（と同じ苗字！）の講義を受けられる！とわくわくして聞きにいくと、ツチ族とフツ族の対立について少数派と多数派の文脈で語られるのみであったが、そののちにルワンダ虐殺についての映画作品「Sometimes in April」を見て、その背景のおぞましさを改めて思い知らされた。入植者が、鼻の高さで現地の人々をツチ族とフツ族に種別分けしたのだった。そして携帯を義務付けられている身分証に計測に基づき、いずれに属すか記されている。それがどちらかであるか、というもののみが登場人物たちの生死を分かつことになる。

身体の特定の部位を優性思想のもとに測定しソートする行為。もっと言うと、ツチかフツか明記した身分証を必携させており、識別子となって身分証に書かれていることが生死を分ける。ジグムント・バウマンのリキッドサベーランスとともに、これからのデータドリブンな社会が何を描いていくか、過去は十分に語っているような気がしてならない。最新の科学の力で数値化し、ソートするその行く末は「適合者」のみをあぶりだす行為だ。そしてその計測・解釈がすべて正しいという前提でのみ適合、不適合の二元性から、私たちは逃げることができない。

インターネットは歪んだ現実のみを流布する。それは「テクノロジー」と「健康」に偏っている。そして我々は哀れにも金を払ってフィットネスに通わなければならない。そしてフィットすべき標準のスコープとサンプルは、もっとずっと偏っている。

データドリブンな世界の注意書き

少し時間がたってしまったが、データドリブン依存について批判する記事が目に付いたのでいくつか紹介する。

ひとつは学術論文で、もうひとつはABCニューズネットワークがファンドしているポップカルチャー中心のネットメディアFusion。一般においても、学術分野においても、データから求めた解に依存することへ注意が必要だと認識する段階にあるということが見て取れる。

ではひとつめ、Sophie ChouのRace and the Machine

MITの学生(と思わしき）で、ブルームバーグが開いたデータフォーグッドエクスチェンジ(#D4GX)というカンファレンスにて発表したもの。

ペーパーもプレゼン資料も、そんなに時間をかけてつくったものじゃない印象をうけますが、彼女のメッセージをかいつまんで要約すると次のようなことではないだろうか。

ユーザの行動を分析するデータマイニングは物事を断片的に決め付けて、ステレオタイプを助長しがち。人種(race)は文脈や行動、社会の中で変容するものだという構築主義の考え方に則れば、アルゴリズムで人種を断定するのはレイシズム。しかもこれらのデータを元に知識処理をしてステレオタイプを元に増幅させたり、医療、犯罪などの重大な判断を下そうとするものなのだから、もっと注意が必要。よって、社会構築主義的な人種の概念を持つことで偏見をさける新たな方法が必要。

うん、そうだね。と思うがずいぶんさらりとした内容である。

ふたつめ。Fusion.net掲載
「The deception that lurks in our data-driven world（データドリブンな世界に潜む欺瞞）」

こっちのほうが読み応えがあります。というのも、the AtlanticやWiredの編集長してたAlexis C. Madrigalが書いた記事だから。内容はざっとこんな感じ。

毎日、儀式のように私はウソっぱちデータと向き合っている。体重計にのって、自分をデブだと思ったり痩せたと思ったり・・・でも何キロあるからデブなんていうことではないだろう。本当はいろいろな尺度のなかで体重を併せて考えた結果、太りすぎだという応えに行き着くのだから。体重という生のデータは変動するから僕はわざと自分に厳しくしたいときはランニング後汗を書いてすぐに体重計に乗るんじゃなくて、一服しておなかを満たしてから乗るんだ。そうすると、ああまだ重い、がんばって運動しなくちゃ、って自分に言い聞かせることができる。ウソも方便だ。

というナラティブの中に、データと付き合う上で考えるべき３、４つの逸話が詰まっています。かなり簡単に言い換えると次のようなこと。（もちろん私独自の解釈や言い換えが混ざってます）

・権威ある科学雑誌「サイエンス」が調査したところ、同誌で発表された実験結果のうち、もう一回やってみて同じ結果がでたのはたった３６パーセントで、データを扱う立派なサイエンティストたちの間でさえゆがみが出てしまっている。その背景にあるのは統計的に有意なデータばかりを使って有意な結果をもたらすp値のハッキングやセレクションバイアスなどがある。 

・複雑な世の中を簡易に処理できるよう統計を用いていった結果、森が死んだ。複雑な自然のエコシステムを、長い視野で見ようとせず、文字通り木を見て森を見ない行動。 （この話を読んで私は、ドキュメンタリー「All Watched Over By Machines of Loving Grace  - The Use and Abuse of Vegetational Concepts」のことを想起した）

・トラッキングにより分析が可能なウェブ広告は正確だと思ったらおお間違い。ブルームバーグの調査によると、トラフィックのうち多くの割合を非人間であるボット（ソフトウェア）が締めていて、これらの偽トラフィックによって広告費がつりあがっている状態にあり、これが今のウェブを煽動しているから、ろくな内容のない切り貼りの記事をまとめたサイトが広告費で儲かったりしている。

科学者じゃなくて一般ユーザも否応なしにデータ漬けの日々を送らなければいけない今、データとの付き合い方、向き合い方について誰もが考えなければいけない（AND 考えてもわりとやりようが無い）ようになっているのをよくあらわした読み物だったので取り上げてみました。

シェアリングエコノミーの力関係と分け前

ソーシャルメディア疲れでほとんどインターネットに嫌気がさしていた2014年末に、偶然耳にしてすぐファンになったポッドキャストがある。「Benjamen Walker's Theory of Everything」というフィクションとノンフィクションを織り交ぜたスタイルの番組だ。最初に聞いたのは広告にあふれたFacebookへの皮肉にみちたシリーズ「Dislike Club」だった。創作だと思われる物語の部分と、インターネット批評家や先駆者のインタビューが巧妙に織り交ぜられていて、とても面白い。皮肉を交えてFacebook風に言うならば、ナオミ・クラインのNo Logoに「いいね！」している人と、非営利メディアに「いいね！」している方におすすめだ。

そんなBenjamen Walkerが新たにテーマとして取り上げたのは「共有経済（Sharing Economy)」。車を相乗りしたり、空き部屋を貸したり…インターネット上のサービスなどを活用して余った資源を活用して生まれる経済圏で、欧米のサービスが注目を集めている。日本語で「共有経済」について検索してみると、21世紀らしいアプリやソーシャルメディアを通じた共有経済のビジネスモデルのきらびやかな革新性に焦点をあてているものがほとんどで、批評はあまり目に付かない。

状況はアメリカでも同じようで、シェアリングエコノミー系スタートアップ企業についての記事は概ねインターフェイスがどうすばらしいか、ユーザにとってどんな利点があるかといったポジティブな内容が目に付きやすい一方、シェアリングエコノミーの担い手となる人々についてはあまり焦点が当たらない。例えば車両やその駐車場、従業員としての運転手といった仕組みでタクシー会社を運営するよりも、一定基準を満たした自家用車をつかって空いている時間にアプリを介してお客を見つけ、その乗車賃の歩合で売り上げを立てるUberのほうが効率的だというのは誰もが感じるところでだろう。しかし、タクシー業界がUberやLyftなどの台頭で先行かなくなった社会はどんな様子なのか、番組ではまさにそれが現実になったサンフランシスコでインターンが調査を報告している。

3回にわたり共有経済の担い手を潜入ルポしたシリーズ「Instaserfs」は意図的に奇妙な構成になっている。プロデューサーのベンジャミンは自分で調査しようとせず、サンフランシスコ在住のインターン、アンドリューに代行させ、報告させるのだ。予算も意思決定権ももっているプロデューサーのベンジャミンに対し、インターンのアンドリューは明らかに選択肢が少ない立場にあるが、ベンジャミンはアンドリューに対し「パートナー」と呼びかける。これは番組の仕組みそのものを共有経済仕立てにして、その力学を見つめようという体裁をとっている。アンドリューは一ヶ月間、共有経済モデルのアプリを使って生活し、必要な稼ぎもこれらの共有型経済から捻出する。アンドリューは、買い物代行や洗濯代行、交通系、宅配などさまざまなアプリをダウンロードし、これらの共有経済から小遣いを稼ぐ。

シリーズを通して聞いたところ（皮肉にもポッドキャストを聞いたのはスタートアップ企業の集まるカリフォルニアのサニーベールを旅行中、バスや電車の中だった）アンドリューの小遣い稼ぎは共有経済の二つの大きな特徴を示していると感た。一つは、新しい労働の形（労働者でないから保護がない）、もう一つは、機能（役割）を重視し人間性を貶する傾向だ。以下、自分なりににまとめてみる。

1.小遣い稼ぎは、決して労働ではない 

空いた時間に稼げる、自由で新しい働き方として注目されているシェアリングエコノミーだが、ひとたびその担い手に焦点を当ててみると様々な影が見えてくる。労働者であれば保護されていることが保護されず、例えば運転を代行して事故にあったときの保険をUberが保証するわけではない。また、急に買い物代行の依頼がこなくなって仕事にあぶれてもアプリ運営会社が雇用機会を保証するわけでもない。

2.アプリは司令塔、命令は一方向、中の人には会えない 

余分な接触を避けることで、小遣い稼ぎをしている人とお客さんがトラブルにならないよう様々なルールが設けられていることをアンドリューが伝えている。買い物代行については、ドアの前において顔もあわせるなというものも。こうした体験を通じアンドリューは非人間的だ(dehumanizing)と語っている。運営会社としては顧客が依頼していることだけをやってほしいのであって、その業務をする人がどんな人間性であるかというのは関係がない、という構造がそうさせているのだろうか。
またアプリやSMSで仕事を引き受ける時、何か問題があればサポートセンターのようなところに連絡をすることができる場合もあるが、ほとんどは受動的なものでUberを介して働いているからといって運営会社の人と直接今後のUberの改善について会議をするような機会は設けられないうえ、配達業務であれば商品を買って顧客に届ける間中ずっと顧客と運営会社にその行動をGPSなどを通じて監視され、最後には顧客が一方的に評価（rating)をする。

//ところで、シリーズの最後にアンドリューは「Manserve」というお姫様（顧客）に仕える執事代行のようなサービスで小遣い稼ぎをします。どこまでがノンフィクションかわからない部分がありますが、ベンジャミンとの問答が笑えます。


このシリーズは大変な反響を呼び、共有経済について再検討すべきとのメッセージに呼応する記事が次々と投稿された。たとえば、メリーランド大学の教授（法学）によるこの記事など。（番組の面白さについて語れる仲間が少ないと感じていたので、反響をみて話し相手がいるかも、という希望が生まれた！でももっと気軽な相手だといいのですが…）

共有経済の影に注目したニュースは増えつつある。8月26日、Airbnbのアジアの宿主として首位であったkelly Kampenのアカウントが急遽、何の説明もなく差し止められたことで議論を呼んでいる。過去2年間に700人が泊まり、40,000ドルの純益を上げているKellyにとって突然のアカウント差し止めは死活問題だ。

また共有経済の担い手が訴訟を起こすケースもあり、つい先日（2015年9月1日）サンフランシスコの地方裁判所判事が、Uberの運転手を独立請負人（independent contractor)ではなく雇用者（employee)として扱うよう求める訴訟を集団訴訟として認めた。Uberは何度も規約を変更しており、最近のものは運転手がUberに対し訴えることができない条項を含んでいるそうだが、Uberが各運転手を等しく独立請負人として扱っていることで、運転手たちが集団訴訟を起こすことは可能だと判事が認めたようだ。（裁判の日程は決まっていないので、今後注目）

いずれの出来事も、「共有経済」におけるパワーバランスに問題があることを示唆している。「シェアリングエコノミー」という呼び名についてアンドリューは「俺だったらピラミッドスキーム経済と呼びたい」と番組の中で話している。共有というと何だかバランスのとれた対等関係な印象があるが、「パートナー」と言われながらもむしりとられるだけな気持ちを番組全体で表象しているようでもある。

9月2日に公開された矢野経済研究所の調査によると、日本では2020年の東京オリンピックに向けて国家戦略特区での個人宅での宿泊が規制緩和されるほか、外国人観光客がUberのような乗り物系シェアリングエコノミーサービスを利用する機会が増える展望にある。新しい働き方や経済の仕組みにこれから勢いをつけようとするのなら、先達の絶えてきた批判の復習くらいはしておいて欲しいと思う。

#DL14 デジタル労働関連

インターネットやテクノロジーにより「イノベーションのコストが下がった」というすばらしいストーリーを耳にすることは多い。そうだ、「今だってロゴとかだってさ、ネットで頼んだら5000円とか1万円でやってくれるよね？　ルーマニア人とかがさ。」とIT実業家が言ってもへっちゃらなくらいだ。

日本でも、ネットメディアの台頭を称えるかのようにしてHuffington Post日本版が始まり、無料で使える様々なソーシャルメディアツールの活用が重要視されるような機運がここ数年続いているが、内在する無賃労働や富の還元についてはほとんどといって語られていない。

ピンと来ない方のために過去の英語圏の議論を振り返ってみよう。インターネット上でブログやコメントなどを好きで寄稿しているユーザーのコンテンツは、プラットフォームにとっての広告などの歳入に摩り替わり、そこにユーザーへが寄与した対価が戻る仕組みはない。こうした無賃のものから、クラウドソースなどインターネットを通じて生まれたデジタルな労働について「デジタル労働」と総称される。Huffington Postへの批判は、ご存知の方も多いと思うが、アリアナハフィントンのハフィントンポスト創設の意思に個人的に応援したいと思った人たちが、ブログ記事を寄稿しそのコンテンツのおかげである日彼女のサイトはAOLに買収されることになるわけだが、労働運動家のジョナサン・タシニ氏は自身を含む、9000人ものハフポブロガーは買収額の三分の一である1億500万ドルの分け前の支払いを受けるべきだとしてして2011年4月に訴えを起こしている。この訴えは退かれてしまったが、物書きやブロガーにとって善意でのデジタルな寄稿への対価を考える大きなきかっけになっている。

ブログに限らず、もっと細かな単位でのユーザーが送信しているビットも、ちりつもでプラットフォームの広告収入に取って代わる。FacebookやTwitterといった無料で使えるサービスの裏には、個人情報やユーザーコンテンツがマーケティング目的に利用されることでサービス事業者が巨額の富を得られるようになっている。

最近のFacebookの利用規約の変更を受け、英語圏を中心に私はすべてのコンテンツについてFacebookが利用することを禁ず」といった旨のコメントをウォールに投稿しているのを見たことがあるかもしれません。この行為は無意味で、ユーザーはFacebook登録時にすべての知的財産権がFacebookにあることに同意しているのだけれども、具体的に読むと本当に残念な内容になっている。ツイッターも効果的な広告のターゲティングのために、インストールされているアプリをトラッキングするようになった。（これは設定で変えられる）

前置きが長くなってしまったが、あなたの送信しているデータがプラットフォームの広告収入になるなど、インターネットを通じて変化している情報の流れが、新たな財を生んでいること、労働市場や労働環境が変化しているを踏まえた労働論というのが昨今必要とされているのだ。

11月14日から16日までNew　Schoolで開かれたデジタル労働のカンファレンスでは、シェアリングエコノミーと新たな労働環境について精力的に紐解いています。

Sara Horowitz on the Freelance Economy I The New School

Digital Labor 2014(#DL14)の講演はここで

Algorithmic Hegemony & the Droning of Labor | Digital Labor: Sweatshops, Picket Lines, Barricades

 

デジタルな労働について本気で調べようと思うと、鉄道ができたころの労働組合とか、産業革命、工場労働の後に勝ち取られた8時間労働といった、労働運動の基礎のところもカバーして理解していかなければいけないので知識としてかなり膨大になってくる、これはさすがに自分の領域じゃないなというのがあって、しかもそこに、ネットワーク後の働き方がどうなってきているかという理解を重ねていかなければいけないので、自分の主たるテーマとして捉えたり扱ったりするには無理があるなあ、と自覚しています。ただデジタルな社会のトピックの一つとしてその系譜とか現状の議論とかはさすがにちゃんと知っておきたいものだと思います。日本語圏では学問として労働を扱う人たちのなかでデジタルな労働について目を向けているものはわたしの探し方がわるいかもしれないけど見当たらないので、今後もすぐにだれかその道の人が強化してくれるとは思えないから、ちょっとずつ自分なりに地道に蓄えていこうと思っています。

副業を持たないとやっていけない、というようなライフスタイルは2000年代半ばのアメリカではすでに意識されるようになっていて、（たとえば当時話題になったウェブ動画「Story of Stuff」のなかでは持続可能性という視点から消費と仕事を掛け持ちすることについて触れている）、フリーランスユニオンみたいなのができていったり、学問としての労働運動が強いドイツなどをはじめヨーロッパでAmazonのメカニカルタークが批判されるようになり、さらにすすんでSharing Economyにおける労働とは言い難い新しい形の労働をどう捉えていくか、議論がさかんいなっていったという印象がある。だからデジタルな労働についての議論をちゃんと扱っているのはアメリカ、ドイツのまだまだごく一部ではあって日本もこれから、だと信じたい。

労働史的なところと、Web2.0とを併せてちゃんと紐解いている総論的な資料としてはダナ・ボイドら執筆のUnderstanding Fair Labor Practices in a Networked Ageが先月でていて、とても参考になる。

※この投稿は2014年11月に書きかけで保存したままだったものを2017年に下書きから公開に設定変更しました。

インターネットアンガバナンスフォーラムが言い張りたいこと

外因的なものを使って環境に合わせる,という定義に則れば、私たちはもはやサイボーグと言える、とAmber Caseが　TEDでスピーチしたのは2010年のことだった。

いつでもスマートフォンを手放せない我々にとって、インターネットは[『常時接続(always on)状態』だしかし、情報があふれるオンライン環境で昨今話題になることといえば、漏洩、監視、規制・・・。こうした問題山積のインターネットに対し、民主的なてこ入れでWW本来のもたらす自由やオープン性を保とうとするのが、インターネットガバナンスフォーラム（通称IGF)と呼ばれるマルチステークホールダーMSH)式の会議だ。IGFは、インターネットに関わる多様な利害関係者を議論の席に付け、ネット政策に関する国際的な議論をする場所となっているが、誰がその主導権を握るのかという点では、ほかの政治的国際会議と似たような装いを持ちつつある。というのも、インターネットのルールづくり最も関わるドメインを管理するのはアメリカを拠点としている非営利組織のICANNであるからだ。

2014年4月ブラジルで行なわれたNet Mundialでは、さもなければ一極支配的なインターネットガバナンスを分散的にしようと、ブラジル議会は会議開催前に「インターネットのマグナ・カルタ」だと呼び声の高い「Marco Civil」を可決している。

しかし、それでは全然足りない。このままではインターネットが「私たちの欲しいインターネット」(The Web We Want)とは違うという声も広がる最中、2014年9月にトルコで開催されたIGFに対抗するかのように開かれたのが「Internet Ungovernance Forum」である。企業による監視（つまり、アップルやグーグルの製品やサービスが利用者の情報をキャッチし続けるような設計になっていること）に反対し、独自のテクノロジーで利用者の情報をキャッチしないようなモバイル端末の開発を行なうind.ieのAral BalkanはIGF開催中にツイッターでこう話している。「まったく、グーグルのヴィントン・サーフはIGFのセッションにパネルとして何回登場するんだ。インターネットアンガバナンスフォーラムが提案したセッションは全然通してくれなかったのに」

インターネットアンガバナンスフォーラムのIGFに対し、こう書いている。

「インターネットの問題のなかで、最も早急に解決されるべき最大の問題はIGFの存在そのものである。マルチステークホールダー主義は、政府と企業体の声を必要以上に大きくしている。こうした状況に対し、市民社会、活動家や一般の人が声をあげることのできるスペースを作るため、イニシアティブをとった」

つまり、本来なら大多数を占めている一般ユーザーの声よりも、政府と企業がとりわけルール作りの主導権を持っているということに憤りを感じているのだ。なんだか聞いたことのある話だと思うのも無理無い。主要8カ国サミット(G8)への反対運動で言われる「G8は世界人口の14パーセント程度なのに、経済的力を背景に、多国籍企業の方を持ち、さらなるグローバリゼーションにより不均衡を世界にもたらしている」という言葉と問題の根源は類似しているようだ。

トルコでこうしたイニシアティブが始まったのには、いくつか背景があると考えられる。世界的にもエドワード・スノーデンの暴露を英雄視するような時代の流れがあったり、WWW25周年を向かえ改めてインターネットのあり方に注目も集まった。また、2013年トルコ反政府デモではツイッターやFacebookを使ったデモの呼びかけに対し、政府が利用制限をするようなケースや、ツイッターでの発言で逮捕者が出るようなケースがあり、ソーシャルメディアが一般的に利用される一方、政府の裁量で情報の自由が滞る事態が発生し、反感を買った。ただでさえ、報道の自由度も低く、報道の自由世界ランキングでは154位（ちなみに日本は2013年53位）という情勢も、インターネットの自由への切望と駆り立てているかもしれない。

しかし、こういった状況はトルコ特有だとは言い切れない。同フォーラムのブックレットには、トルコのインターネットの現状や問題がいくつか挙げられている。その中には、「ネット上のヘイトに関するディスコース」と題した章があり、選挙期間中のデマアカウント、隣国に関係する民族対立をあおるようなコメントがインターネットと政府間両方で悪影響を及ぼしている模様が詳細に記されている。日本も、ネット上の差別発言やヘイトスピーチについては国連の人権委員会で注意喚起を受けている(2010年)から、他人事ではない。ほかにも、「新しいメディアに対するリテラシー教育の欠如」という章もあり、日本の情報リテラシー教育を想起する。トルコと大きく違う点といえば、日本はこうした問題点をひと揃えにして表面化させるような取り組みが無いというところだろうか。

Internet Ungovernance Forumでは「対処すべき分断」として次の3つを課題として取り上げている。

1. オンラインとオフラインを区切って考えることには限界があり、デジタルな人権を求めるだけでは不十分である。根本的な権利と正義を求める。
2. インターネットはその他のインフラと関係しており、つまるところ、インターネットは環境活動家にとっての種であり、都市活動家にとっての公共空間と同義である。政府や独占企業に対し、我々の権利を取り戻そうと闘争とともにある。
3. 技術開発者と、政策決定者の間には分断が存在し、互いに不満を持つことが往々にしてあるが、どっちもどっちだ。単なる制度変更やアプリ開発といった解決主義(solutionism)のいずれでも不十分だ。人民にとってのインターネットをつくるために、何ができるかという問い正すべき。
   

オンラインとオフラインを区別せず、包括的な権利を求めるというのも、誰もがサイボーグである時代には自然であろう。また、「解決主義」(solutionism)に対す批判については、著書「To Save Everything Click Here」で何でもテクノロジーで解決しようするシリコンバレーに冷ややかな目を向けるEvgeny Morozovも同様に指摘している。脱中心主義的なインターネットを求めるのなら、今は軌道修正の最後のチャンスかもしれない。

ここ数年、IGFで「市民社会の不在」や「誰をもって市民社会というのか」といった懸念が目立ってきた中、草の根の視点での言い分（Internet Ungovernance Forumでに関わった人たちの多くは、もともとIGFにセッションを提案していたのだが、通らなかった）に、耳を貸す必要はありそうだ。

What's Wrong with Adding Partitions to Everything

Polarized conversation on the Internet. Doodle by Keiko

In the age of information explosion, where network multiplies rapidly and online media continue to curates viral videos rushing around inflammatory comments by passerby, it’s almost as if every user owns the power to take part in making change within the network.

Yet, how much of these constant changes in the ever-lasting nowness gives effect to real life?

The stories around “change” have been rapidly changing in the last few years. You might be getting fewer stories because of digital silos, or getting too much of “10 Most Important Thing You Should Know Today” right after “A Woman Wants To Tell You The 5 Most Surprising Things “ or the likes of linkbait headlines. But for those who wish to seize the big picture of public opinions online, are we measuring the right thing?


There's a similar problem I've been facing in the last few years as a Japanese Language Editor at Global Voices, where I stick to the motto and try to be "impartial", however what appears, in other words, is  I push myself to find the "both sides" while missing the middle ground. So I insert an excuse -- "it's not that opinions are divided into two. Majority of people have neutral, more nuanced opinions but they choose to stay silent" --but in often cases I'm not eloquent enough to convince my editor how problematic it is to omit the middle ground -- those less loud or mostly silent majority. I can understand, I mean hey, how can it be a news story if there's no clear contrast and highlights, right?

But it makes me feel uncomfortable sometimes..
To my eyes, telling stories equals to taking a picture of a particular landscape. These stories are meant to give deeper understanding of Japan to the readers. Because my position was limited to reporting on whatever stories to be associated with a particular nation state, mostly because of the nature of the Japanese language being spoken by people in Japan unlike Spanish or French, and not because it's been intentionally set up, it makes me extra cautious about the narrative I have to make, to be associated with the people in the nation. In order to do so, I avoid three things: generalization, sensationalism, and exaggeration.

Screenshot of Photoshop editor with histogram. I made the picture to be extremely bright and high in contrast 

In four days of workshop at Center for Internet Society I attended in June at Bangalore, India, I thought about how to better evaluate voices in a way that would not fall in sensationalism. What are the measurement appropriate for tons of conversations taking place online? When I say "sensationalism", you may be reminded of yellow journalism like the press picking up on trivial incidents of celebrities over more significant other issues like no-so-sexy politics, like the case of massive coverage of Anna Nicole Smith or Clinton's intern Monica Lewinsky. However, it doesn't take a celebrity for a news reporting organization to fall for sensationalism. If I am to pick up under-reported stories by mainstream media (this means that the scale and impact of the original comment is inherently small compared to the mainstream discourse), what voices would be exactly appropriate? I do believe that I have a taste in picking up diverse stories from various sources on the Internet, but how can I franchise the idea with a shared measurement in numerical form so that everybody will feel just when doing so? How can I be sure I'm doing the right thing when I'm quoting this person and not that person?


My sincere need for measurement came after publishing a story on anti-Korean protest and anti-anti-Korean protest in Shin-Okubo, Tokyo. The story sparked other well-known international media outlets like Al Jazeera and BBC, to write what they think was an increased rivalry between Korea and Japan. Another case I felt was when I wrote the story on whaling in Japan.


It's easier to view any phenomenon by partitioning in binary-- like the left vs the right, the good vs the bad, the conservatives vs the progressives, or Hamas vs Israel --. If somebody presents you a complex story, you might say "okay, so who's the bad guy?" In the world where everything seem to be polarized--from the PEW research report showing political polarization to the sectarian rivalries in Iraq, sections, adding partitions to certain opinions and categorize massive amount of comments into a box of ideology make you feel like it helps seizing the landscape of chaotic conversations online. But in reality, you are missing so much more.


If you want a black and white, simple story, the case about anti-Korean protest can be told as follows:

There's a growing group of extreme racists in Japan. They loudly speak against residents of Korean ethnic origin and they make hate speech graffiti around the residential area as shown in this Google Map. But another group of good Japanese who care about their neighbors, stood up and organized the counter action, the anti-anti-Korean protest.

It's easy not to see any problems in this narrative if your source of information is English media , especially without acknowledging historical background about Japan-Korea history, the mechanism of nationalists, right wing activists and leftists in Japan. I'm not going into that, for it's way too complex to tell, but if the above were to be the narrative, (instead of the one I wrote at GV) it relies heavily on either sides of the fringe, that it completely ignores the middle. Same can be told about almost all the narratives on whaling or any fair and impartial stories about Japan (or, apparently, stories about any nation state or whatever that means).

This is not a complain about particular platform, its my problem too. The only thing I've been doing in an effort not to ignore the middle, is to have a paragraph of an excuse, saying things like "this is not the whole picture, there's the middle where most people sit" in a more news-writing-tone. But it seems this is not working well. In often cases, these excuses are tapered into a tiny bit in editing.


Dualism is a product deep rooted in the history of philosophy. The Ying and Yang in China, and the God and Creation in Christianity to name a few. I'm not a linguist -- I hope some linguists out there can debunk the way people tell stories in various languages -- but I also like to note that what you would have to imagine, contrary to Yes and No in English, Japanese language isn't made up of simple colloquially binary answers to all questions.


There's more. My take on the recent increase in polarization has to do with the computation and program -- a system made up of 0 and 1 -- and events are triggered based on the value you enter. It's a situation IFTTT. You are programmed to think like binaries.


I wonder where we are heading when obscurity is lost. My next endeavor is to come up with an idea for measurements in storytelling. Something poly-dimensional, a more complex version of a rubic cube. The way we see stories now is only a perspective on few dimensions of cubes aligned in two colors.

微塵もない

This post was written in April 2013. これは2013年4月に書かれたブログ記事です。

日本のジャーナリズム全体の底上げを目指して、市民記者、フリー記者の皆さんの活動支援を積極的に行って参ります。8bitNewsではご賛同頂いた皆様からの寄付をお待ちしております。ぜひお力をお貸し下さい。8bitNews 8bitne.ws/Z0HDOl
— 堀 潤　JUN HORIさん (@8bit_HORIJUN) 2013年4月1日

大変すばらしい。ぜひ頑張ってほしい。期待する。


Okay, here's what I really feel about all this.
Please note that this is nothing personal and I'm 100 % for whatever Jun Hori is up to, to make this country and the world a better place through Journalism. But he's ignoring a whole scale of issue in public sphere that he may need to learn from now on.
My language may not be appropriate for I'm dealing with my purest emotions.

First, I don't want no more of ex-NHK, former TV producers, ex-news reporter to represent or act like they are the leaders the movement of civic journalism. Your existing here alone is harming the ecosystem of what civic media thrive to be.

これまで、せき止めの部隊にいた人間が、そこから”降りて”、みんなでせき止めをあけよう、オープンジャーナリズムだ、などというのは、「砂場遊びのパブリックアクセス」なんかと同義な気がする。
市民メディアの会やパブリックアクセスのアドボカシー運動を見ていてうんざりするのは、彼らが語られるときはたいがい、「元ＮＨＫ記者」、「元テレビプロデューサー」、「元アナウンサー」が登場するときだけだ。ほとんどの場合、”経験のある”こうした人たちが、一般市民がいまだ知らずしているアクセスする権利について声高に唱え、「今こそ市民が～」と言い張って止まない。

もちろん、彼らにあらがってしまえばせっかくのメディアへのアクセスの道がさらに停滞してしまうので、大声で異を唱えることは私はしないが（だからこの記事が一年以上蔵入りしていたわけ）、心の底では元既存メディア出身者で市民メデァイ代弁者のひとたちを張り倒したい気持ちだよ。元テレビ局の人たちが先頭切っているうちは絶対に市民のための市民メディアはできない。そんな革命がどこにあったかよ？

まるでここ数年のインターネット技術やその普及、ソーシャルメディアによって「誰もが情報の送り手となった」だなんて言っているけど70年代にはホームビデオにおさめられる映像が娘の運動会だけじゃないことをすでに知っていたし、もっと遡れば電波はこんなふうに管理されていなかったー無線ラジオが始まって管理され、その後自由ラジオやLow Power FM運動、プロメテウスラジオや海賊ラジオなど・・・Facebookページに行かなくても、ペンパルやミニコミ誌を通じて情報を入手することができた。もっとも、一般市民の取得した情報を糧にモンスターのように巨大化していったのはマスメディアのほうだった。あなたのかわいい子犬がしっぽにじゃれてぐるぐる回転するのが面白いからビデオに収め、それをテレビ局に送ったこと、お昼ご飯の残り物片手に世論調査の電話に答えたこと、今日も残業か、とつぶやくかわりに芸能人の離婚騒動について職場で同僚とはなしたこと、カラーコンタクトをつけて染色したこと、ディオールの広告に登場する女優の肌を手に入れるために化粧品を購入したこと、鳥インフルエンザや増加する凶悪犯罪に恐怖心を覚えること・・・これらのいずれかについて身に覚えがあるのならあなたはモンスターにタダで餌をあげてくれていたのだから。あなた自身をよりみすぼらしい環境に陥れ、消費による幸せを手に入れ、ルール以上に厳しい社会規範を見せつける装置を見つめてくれたおかげでこのモンスターはよく育った。あなたなしにモンスターは存在し続けることができないーだからモンスターは、あなたが強力なパワーの持ち主だと最初からわかっていた。それを今になって、テクノロジーだ、イノベーションだ、ボトムアップだ、だなんて聞いていられない。

怪物の懐から降りてきた彼らは、またも私たちに餌をせがんでいる。時として托鉢の僧侶の姿を取るが。彼らはこう言う。「私は僧侶として仏の道を通じ人々の生活がよくなるためにこれからの人生を注ぐことにした。ぜひこの旅路にあなたも参加してほしい。なぜなら変革を起こす主役はあなたなのだ。」と。　

托鉢の僧侶は旧システムに頼っている。彼らは伽藍の外の人々が耳や口を持っていることを知っていたが、まさか意見を発したり考えたり、新しいアイディアを交換し合っているとはゆめゆめ知らない。旧システムに頼る僧侶は、余ったイチゴで作りすぎたジャムではなく、現ナマを与えよと言っているのだーどこの仏の道に金が要ったか？（私が知る限りには餞別だけだ）。この俗世（旧システム）のものである貨幣に軸を置いたまま、悟りを開けるとは到底思えない。そして自分自身が主役になるために、どうして他人の懐をあたためなければいけないのか。

こうして悟りを開くことなく、道半ばに諦める僧侶は多い。これまでいくつもの自称「市民メディア」が日本で興り、音わずかに消えていったか。

彼らの役割は砂場を用意することでも、底上げすることでもない。底上げとはなんという言葉だろう！彼らにとって、我々は底側である。もしネットワークの意味することがわかっていればボトムアップなんて言葉は使えないだろう？

ここで個別の問題について触れたい。

オープンジャーナリズムとは、SNS･ソーシャルネットワークの発達に伴い存在が議論されるようになった概念で、従来、編集権を主張し特定の職業メディア人たちによって行わ れてきた取材、執筆･撮影、編集作業に、市民をはじめとした非メディア人が制作者の1人として関わる取り組みを指す。

You cannot refer citizen as "non-media person". It's been long since Dan said "we the media".
ここからもわかるように、彼にとって市民というのは永遠に非メディア人なのだ。オープンジャーナリズムにメディア人も非メディア人もない。Participatory Journalismだったら、非メディア人って言ってもいいけど。その後ろのガーディアンを称賛する部分もまったくモンスターのプロットに気づいていないよ。マイクロタスク化して、オープンにすることで、労働が廃絶すると思ったか？

我々はもっと台所に焦点を当てるべきだ。それは私にとって関心ごとである。プロのジャーナリストにとって戦場が関心ごとであるように。

よろしく頼んだ。あなたが必要なのは托鉢でお布施から硬貨を集めることではない。托鉢に代わる行為、お布施にかわる行為をあなた自身が発明する必要があるー人々の協力と共に、だ。全てのジャーナリズムは同時にアントレプレナーである必要がある。お経を読むことではなく、他の人の頭の中にある道理を教えてもらうために、読み書きを教えることだ。